パワハラによる体調不良はメンタルクリニックに相談すべき？オンライン診療のメリットを解説

パワーハラスメント（以下、パワハラ）は、ただ仕事のストレスを高めるだけでなく、心身に悪影響を与えます。場合によっては、うつ病や適応障害、急性ストレス障害などの精神疾患を引き起こすこともあるでしょう。

この記事では、パワハラが健康にもたらす影響と、パワハラを受けたときの対策についてわかりやすく解説します。また、パワハラを受けた際に知っておきたい、精神科・心療内科のオンライン診療がもたらすメリットについても紹介します。

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パワハラが心身におよぼす影響3つ

パワハラは心身の健康を害し、仕事のパフォーマンスにも影響をおよぼします。「ただのストレスだから」と放っておくと、適応障害やうつ病などの精神疾患や、頭痛やめまいなどの身体症状を引き起こすかもしれません。以下より、パワハラが心身におよぼす影響を3つ紹介します。

怒りや不安を感じる

パワハラを受けると、被害者は怒りや不安を感じることが多くなります。パワハラ被害は自己尊重感の低下やストレスの増大につながり、メンタルヘルスに悪影響をおよぼします。

厚生労働省の調査においても、パワハラによる心身の影響として「怒りや不満、不安などを感じた」と回答した人がもっとも多いです。

パワハラ被害者は怒りや不安に加えて、恐怖や被害者意識を感じます。その結果、徐々にパワハラに対処できなくなり、後述する精神疾患を発症するケースも少なくありません。

仕事のパフォーマンスが下がる

パワハラを受けるとモチベーションや集中力が低下し、仕事のパフォーマンスも下がります。職場での評価にも影響をおよぼし、昇進や昇給のチャンスが損なわれるかもしれません。

また、パワハラは被害者本人だけでなく、同じ職場で働く社員にも影響します。具体的には、モチベーションの低下による作業効率の悪化やミスの増加によって、職場全体の生産性が低下するでしょう。

うつ病や適応障害などを引き起こす

長期にわたるパワハラは、うつ病や適応障害などの精神疾患を引き起こす場合もあります。精神疾患になると、日常生活に大きな支障をきたし、長期間の療養が必要になることもあります。

パワハラが原因で発症しやすいとされている精神疾患は、次のとおりです。

● うつ病
● 適応障害
● 急性ストレス障害
● 心的外傷後ストレス障害（PTSD）

上記の疾患以外にも、頭痛や腹痛、めまいといった身体的症状や燃え尽き症候群（バーンアウト）を発症し、心身に悪影響をおよぼすことがあります。

パワハラが心身に影響し、うつ病や適応障害などの精神疾患と診断されると、休職を要する場合もあります。休職するか否かについては、医師に相談したうえで決めましょう。

医師に相談したい方は、オンライン診療という選択肢もあります。

オンライン診療に関しては、以下の記事でより詳しく解説しています。併せてお読みください。

関連記事：精神科オンライン診療の料金はどうやって決まってる？仕組みと注意点も解説

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パワーハラスメント（パワハラ）の定義

パワハラの定義について、厚生労働省は以下のように定めています。
● 立場の強い人が弱い人に対しておこなう
● 業務の範囲を超えている
● 心身に苦痛を与える、または労働環境を悪くしている

パワハラと認められる行為は、上司からの無視・侮辱・暴行などです。また、肉体的に苦痛をともなう長時間労働を課したり、能力があるにもかかわらず、雑用や受け付けなど、誰にでもできる業務を押し付けたりするのも、パワハラと認められるケースもあります。

パワハラを受けると、仕事のクオリティや職場での人間関係、さらには私生活にも悪影響をおよぼす可能性があるでしょう。

もし上司からパワハラを受けたらどうすればよい？

もし上司からパワハラを受けた場合、落ち着いた対応が求められます。まずは第三者から見てもわかる証拠を集め、そのあとに信頼できる相談窓口へ相談します。ここからは、上司からパワハラを受けた際の適切な対応について解説するため、ぜひご参考にしてください。

記録をする

パワハラを受けた場合、証拠となる記録を残しましょう。証拠は事実確認をおこなう際に有効なので、最適な方法で記録してください。

記録をする際には、以下の6 点を明確にしましょう。
● いつ
● どこで
● 誰が
● 何を
● 何のために
● どのように

医師の診断を受ける

パワハラによる心身の影響がある場合は、医師の診断を受けることが重要です。時に精神疾患が存在している可能性があり、適切な治療を行うことが必要となることもあります。またその際休養が必要となる場合があり、診断書が作成されることもあります。

ただし、パワハラとの因果関係についてはなかなか証明が難しい場合が多いでしょう。精神疾患は様々な因子が絡み合って生じるもので、その出来事が現在の症状をきたしている証明は難しいためです。こちらについては、医療ではなく弁護士などへ相談することをお勧めします。

診断書に関しては、以下の記事でより詳しく解説しています。併せてお読みください。
関連記事：精神科の診断書とは？もらい方や費用、支援と手当について解説

相談窓口に相談する

パワハラの証拠を集めたら、専門の相談窓口に相談しましょう。企業内外の相談窓口に相談すると、専門的なアドバイスや支援を受けられるからです。

パワハラを相談できる機関は、以下のとおりです。
● 各都道府県の総合労働相談コーナー
● 都道府県労働委員会
● 法テラス
● みんなの人権110 番
● こころの耳

上記の相談機関のうち、総合労働相談コーナーは労働に関するさまざまな問題について、予約不要かつ無料で相談ができます。全国各地の労働局・労働基準監督署と連携しており、電話や面談での相談や労働局長による助言・指導、紛争調整委員会のあっせんが可能です。

労災認定の手続きをおこなう

大前提として、精神疾患の労災認定は極めて困難です。因果関係の証明が困難なためです。そのため、弁護士とよく相談して方針を決定することをおすすめします。その上で、労災の手続きをするという方針になった際、医師に相談してみましょう。

労災認定を受け、労災保険の給付を受けるには、労働基準監督署へ申請する必要があります。

ただし、先にも述べましたが大切なことなので繰り返し記載しますが、精神疾患の労災認定は非常に難しいのが現状です。理由として、ストレスの要因はさまざまで、必ずしも「仕事が原因で精神疾患を発症した」と断言できず、因果関係を証明するのが極めて難しい場合が多いためです。

まずは、病院の前に適切な窓口に相談してみましょう。

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メンタルクリニックのオンライン診療を受けるメリット

パワハラによるメンタル不調を感じる場合、症状が悪化する前にメンタルクリニックを受診することをおすすめします。その中で、オンライン診療は予約から支払いまでがすべて自宅で完結し、必要なときにすぐ診療を受けられます。

以下より、メンタルクリニックのオンライン診療を受けるメリットについて紹介します。

上司や周りの人に通院を見られない

オンライン診療を利用すると、上司や同僚に通院しているところを見られることがありません。オンライン診療は、インターネット環境さえあれば自宅で医師からの診療を受けられるためです。

なかには「相談するには勇気が必要」という方もいるでしょう。オンライン診療であれば、プライバシーが保たれた環境のなかで医師の診察を受けられます。

エニキュアでは、診療予約から薬の郵送まで、すべて自宅で完結します。しかし、症状の程度や状態によってはオンライン診療では対応できない場合があり、近隣の病院を紹介することもあります。その場合は通院をみられることがありますが、メンタルの不調を放置しておくと後々取返しの付かないことになる可能性もあり、受診もやむを得ない状況であると考えます。

すぐに予約が取れる

対面診療では、都市部の精神科クリニックでは、初診の予約待ち期間が平均で約3週間から2か月まで予約が入っているクリニックも多く、すぐに受診できないかもしれません。一方で、オンライン診療では早ければ平均で1週間以内には受診できます。

メンタル不調を感じている場合、自分でも気づかないうちに症状が進行している可能性があります。早期発見・治療を行う必要があります。

早く診療する方法に関しては、以下の記事でより詳しく解説しています。併せてお読みください。
関連記事：予約が空いていない！心療内科の現状と早く受診するためのポイントを解説

診察後の文書作成が行える

診察により精神疾患が認められた場合、オンライン診療でも必要に応じて診断書や書類の作成が可能です(※記載できない書類もあります)を書いてもらえます。

エニキュアでは、診断書の他以下の書類の作成が可能です。
● 傷病手当金申請書
● 診断情報提供書
● 就労可能証明書

傷病手当金申請書と就労可能証明書に関しては、以下の記事でより詳しく解説しています。併せてお読みください。
関連記事：傷病手当金の条件とは？期間や金額、 申請ステップや注意点をまとめて解説！
関連記事：就労可能証明書って何？どのような時に必要？

まとめ：メンタルヘルスの重要性

もしパワハラを受けた際には、なるべく証拠をしっかりと集め、信頼できる相談窓口に相談しましょう。また、心身に不調を感じたら、ためらわず医療機関を受診し治療を開始しましょう。

パワハラは単なる職場のストレスを超え、精神疾患を引き起こすリスクもあるため、早めの対応が求められます。職場の目が気になる場合は、プライバシーが守られるオンライン診療も選択肢のひとつとなるでしょう。

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参考：

１）厚生労働省｜職場のハラスメントに関する実態調査（令和5年）

２）独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）｜ハラスメントとメンタルヘルスに関する調査報告書

３）厚生労働省｜職場のパワーハラスメントの定義と6類型（リーフレット）

４）厚生労働省｜精神障害の労災認定事案に係る専門検討会報告書（令和4年度）

５）日本医師会｜オンライン診療の適切な実施に関する指針（第3版）

６）厚生労働省「こころの耳」｜働く人のメンタルヘルス・パワハラ相談窓口一覧