メンタル不調で休職を考えたら｜診断書・休職手続きの流れ・休職した方がよいサインも解説【精神科・心療内科】

メンタル不調でつらいとき、休職は決して逃げではありません。心身を回復させるために休職することは重要です。しかし、手続きの方法や判断基準がわからず、1人で抱え込んでしまう方が少なくありません。ただし、正しい知識と適切なサポートがあれば、回復への道は開けるため、ご安心ください。

今回は、休職を検討する際に知っておきたいポイントや、会社の休職制度・保険の手続き方法・休職中の過ごし方などを解説します。適切なタイミングで休職を判断することで、心身を健やかに保てるようになるでしょう。

メンタル不調による休職とは？

メンタル不調による休職は、精神的な不調が原因で仕事を続けることが難しくなったときに仕事を一時的に休むことです。正しい知識を身につけていきましょう。

休職とは？定義と概要

休職とは労働者の個人的な事情により、会社が雇用契約を継続したまま労働義務を一定期間免除する制度で、就業規則に基づいて運用されます。

精神的な病気により、業務に著しい支障が出ている場合、医師から労働制限の診断書が出される場合があります。以下の病気や症状で労働制限の診断がされる場合があります。


・うつ病

・適応障害

・不安障害

・パニック障害　など


厚生労働省の調査によると精神疾患の患者数は年々増えており、とくに20〜30代の社員では、以下の要因でメンタル不調を訴える方が多い傾向にあります。


・仕事のプレッシャー・難しさ

・目立ちたくない・失敗したくない・怒られたくない

・将来のキャリア・生活やスキルへの不安

・デジタル端末の利用時間の増加

・テレワークによる孤独感の高まり


休職は治療に取り組み、元気になるために必要な時間を確保するものです。

休職に関するよくある誤解と正しい判断基準

「まだ休職するほど重症じゃない」「経歴に傷がつくから休めない」との心配から、休職をためらう方が多くいます。しかし、うつ病や適応障害などの病気は誰でもなり得る病気であり、早めの対応が重要です。

「出勤していればなんとかなる」と無理に仕事を続けると症状が悪化し、長期間仕事から離れる原因にもなります。自己判断せず、医師の診断や家族・周囲の意見を聞くことが重要です。

厚生労働省の調査によると、早めに休職を取った方からは、「仕事の取り組み方や上司との関係を見直せた」「生活習慣についての助言をもらい、心身の健康につながった」との声があります。

適切なタイミングでの休職は、早めの回復と再発防止につながり、長く働き続けるためには大切です。

休職の制度について

休職という制度は、一般的には企業に雇用されている従業員が、自己都合によって取得する長期休暇のことを指します。このとき従業員は、企業とのあいだに締結された雇用契約はあるものの、働くことを免除されます。休業や欠勤と似ていますが、休む理由や取得期間、事前申請の有無などに違いがあるのです。

休業、欠勤との違い

休職・休業・欠勤の違いをわかりやすく解説します。


休職

・原因：従業員の病気・ケガなど健康上の理由

・期間：長期間

・事前手続き：診断書などの提出・会社との相談が必要

・具体例：メンタル不調での療養・長期治療が必要な病気

・給与：有休使用後は原則無給（傷病手当金などの対象）

休業

・原因：会社都合または法定制度

・期間：制度により異なる

・事前手続き：法律や会社制度に基づく

・具体例：育児休業・介護休業・会社都合の操業停止

・給与：制度により異なる

欠勤

・原因：従業員の都合

・期間：短期間（数日程度）

・事前手続き：基本的に事前連絡

・具体例：突発的な体調不良・無断欠勤

・給与：無給

休職は病気の治療での長期的な休み・休業は法律で定められた制度による休み・欠勤は数日程度の休みという違いがあります。

休職の期間に期限はある？

従業員が休職できる期間の上限は、原則として企業の規則である就業規則に定められています。休職制度は、法律で定められた制度ではないため、職場によって取り決めはさまざまです。

一般的には従業員の症状の度合いによって、療養期間が異なります。症状が軽度の場合は1～2か月、重度の場合は3か月〜半年またはそれ以上の休職期間を設けることもあります。

休職を申し出る労働者は、1人ひとり事情が違うため、診断書や面談による判断が必要です。いつから休職開始となるかに関しては、従業員と企業とが相談して決めることになります。健康上の理由で就業が難しいと判断される場合は、その日から休職扱いになることもあります。

休職中の給料はどうなる？

休職は一般的に企業からの給料は出ず、傷病休職の場合、共済組合や健康保険組合から傷病手当金を受け取れる場合があります。傷病手当金は病気や怪我で働けなくなったときに本人とその家族が手当金を公共機関から受け取ることができる制度です。

病気にはもちろん、うつ病や適応障害といった精神疾患も含まれます。健康保険による傷病手当金は休職4日目から受給することができます。

傷病手当金は労務不能であることを自己申告するだけでは受け取れません。通院して治療に専念しているかどうか、また主治医がどのような意見を持っているかなどを考慮し、健康保険組合や共済組合が支給できるかどうかを判断します。

1つの傷病名や疾患名に対して原則1年6か月のあいだ、傷病手当金が支給されます。金額は標準保険月額から算定されますが、およそ1カ月分の給与の2/3だと言われています。



傷病手当金の受給には、以下の条件が必要です。


・健康保険に加入していること

勤務先企業の健康保険に加入している必要があります。


・業務外のケガや病気により働けないこと

休職の理由が仕事や通勤によるものではないことが必要です。業務内のケガや病気で働けない場合は、労災保険の対象となります。


・給与の支払いがないこと

給与の支払いがないことが必要です。

傷病手当金の申請方法

企業が傷病手当金を申請する際は、健康保険傷病手当金支給申請書を作成して、協会けんぽまたは企業の健康保険組合に提出します。

従業員と企業の双方に記入する欄があるので、従業員が必要事項を記入したのちに、労務担当者が手続きを行います。
傷病手当金申請時は、医師の意見書などの添付書類が必要です。

労務担当者は、自社が加入している協会けんぽまたは健康保険組合のウェブサイトなどを確認するようにしてください。

メンタル不調で休職を考えるサイン

休職を考える際、どのくらい症状が重いと休職した方がよいのでしょうか？以下のサインを参考に、ご自身の状態を確認してみてください。

本人の意思

自分が、「もう休みたい」「休まなければ無理だ」と感じる気持ちは重要です。精神状態は本人にしかわからないため、直感的な「休みたい」という思いは大事にしてよいのです。

ただし、抑うつ状態がひどいと、自分では正しい判断ができなくなる場合があります。そんなときは1人で悩まず、家族や信頼できる人・医師に相談してください。自分が発する小さなサインに、耳を傾けることからはじめましょう。

周囲の意見

家族・同僚・友人から「休んだほうがよい」とすすめられた場合は、その言葉を真剣に受け止めてください。自分では「まだがんばれる」と思っていても、正常な判断ができていないケースがあるのです。

心配になったら、家族や信頼できる人に病院まで一緒にきてもらうのもよいでしょう。1人でがんばりすぎず、身近な人の温かい言葉を素直に受け止めることも、回復への大切な第一歩です。

仕事ができているか

出勤しても、集中できずに3〜4時間ぼんやりと過ごしてしまう、一生懸命やっているつもりなのに思うような結果がでないなどの状況が続くときは要注意です。無理に勤務を続けるより、1度休息をとるほうが、本人と職場環境のお互いにとってメリットになるケースもあります。

自分を責める必要はありません。しっかりと休んで心身を回復させると、以前のようにいきいきと働けるようになるでしょう。

食事・睡眠

普段の食事や睡眠の様子を振り返ってみてください。以下のような変化に気づいたら、身体からの大事なサインです。


・食事面：痩せたと感じる・食べものがおいしく感じない・食欲がわかない

・睡眠面：なかなか眠れない、夜中に何度も目が覚める・寝すぎる、朝つらくて起きられない


気持ちがつらくなる前に、身体のSOSが先に出る場合もあります。小さな変化でも、自分の心身が発している声を見逃さないようにしましょう。

動悸や涙

職場に行こうとすると動悸や頭痛が起こったり、涙が自然に出たりするなどの反応が現れたら、身体が限界を訴えている可能性が高いです。追い詰められる前に休んだり、医師に話を聞いてもらったりすると、症状が悪くなる前に予防できるでしょう。

エニキュアでも、メンタルの不調でお悩みの方の相談を受け付けています。1人で抱え込まず、一緒に回復への道筋を見つけていきましょう。

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過労死ラインの残業

直近半年の残業時間が月80時間超、または1か月で100時間を超えている場合は、極めて危険です。この基準は過労死ラインと呼ばれ、命にかかわる深刻なラインとされています。自分の残業時間がこの数字に当てはまるなら、すぐに休職し、医療機関に相談してください。

自分で決めることが難しい場合は、エニキュアへの相談も検討しましょう。医師が患者さまの状況を総合的にみて、適切に対処します。

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メンタル不調の休職から復職後に気をつけたいこと

復職は新しいスタートです。この章では、段階的な職場復帰の方法や生活習慣の整え方・再発を防ぐためのセルフチェック・職場でのサポート体制づくり、再発の兆候への対処法を解説します。これらのポイントを押さえることで、長く安心して働き続けられるでしょう。

最初の段階的な業務復帰（時短・軽作業など）

復職して最初の1〜2週間は、職場の雰囲気や、自分のパフォーマンスの低さに不安や劣等感を抱きやすいものです。しかし、これは自然な反応であり、1週間ほどすると少しずつ職場の感覚を思い出してくるでしょう。

時短勤務や、軽めの仕事からはじめる慣らし勤務が大事です。厚生労働省も、円滑に職場復帰をするために、段階的な業務調整を推奨しています。焦らず自分のペースで、少しずつ復帰しましょう。

生活リズムの維持・7割稼働の重要性

復職のあとは「7割できれば十分」と考えてください。毎日しっかり眠る・きちんと食事を摂る・軽い運動をするなど生活リズムを守ると、心身の回復につながります。

休職前と同じ働き方に戻らないよう、業務の優先順位づけや早寝早起きなど、自分なりの負荷コントロール方法を見つけることが大切です。生活のリズムと仕事量が安定すると、自然にパフォーマンスも向上していきますよ。

定期的な自己チェックと通院を継続する

再発を防ぐため、復職してからもしばらくは定期的に受診を続けてください。普段の生活のなかで以下の点をチェックすると、メンタルの不調に早めに気付けるでしょう。


・朝の目覚めにくさ

・食欲の有無

・仕事の集中力

・不安感や気分の落ち込み回数


自分の主観的な記録と、医師の客観的な評価を組み合わせると、安心して復職できるでしょう。オンライン診療を活用すると、自宅から受診できるため、復職期間でも通院を続けやすくなります。

職場に戻るためのサポート体制づくり

復職時は人事や上司と連携し、以下のステップを参考にして、自分のペースで職場に復帰しましょう。


1.無理のない日から復帰日を調整する

2.業務内容を分散させる

3.部署や勤務時間の変更が可能か相談する

4.医師から安全面や注意点についてアドバイスをもらう

5.復帰後も定期的にフォローアップをおこない、配慮や制限を見直す


休憩を取りやすい環境づくりやストレス要因の改善など、サポート体制を整えることで、安心して働き続けられるでしょう。

再発の兆候・無理は絶対禁物

以下のような再発の兆候が見られたら、仕事を一時中断し、早めに受診して上司にご相談ください。


・眠れない

・食欲がない

・ミスが増える

・朝の動悸・不快感

・悲観的に考える


無理して働き続けると、再び長期の休養が必要になる可能性が高くなります。早めの対処は、長く働き続けるために大切です。症状の変化を見逃さず、自分を大切にしてください。

メンタル不調による休職から復職まで｜エニキュアのオンライン精神科でできること

「休職したいけれど、どこに相談すればよいの？」「病院に行く気力もない」そんな不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。エニキュアでは、自宅にいながらスマートフォンやパソコンで診察を受けられます。この章では、オンライン診療で休職から復職するまでの流れを解説します。

休職に必要な診断書を即日発行｜オンライン対応でスムーズ取得

エニキュアでは、休職に必要な診断書を最短即日で発行が可能です。受診された当日に、PDFファイルを患者さまのLINEに送付するため、自宅で簡単に書類を受け取れます。そのため、病院に何度も足を運ぶ必要がなく、心身の負担を最小限に抑えられます。

傷病手当金の申請に必要な医師記入書類にも対応しており、会社への提出がスムーズになり、休職手続きを早く進められることが魅力です。つらい状態のときこそ、手続きの負担を減らして、休養に専念できる環境を整えることが大切です。

自宅から精神科・心療内科の診療を受けられる

エニキュアでは自宅にいながら精神科・心療内科医の診療を受けられます。そのため、「近くにクリニックがない」という人でも、通院時間や交通費の負担を抑えながら治療を受けられます。必要に応じて薬が処方され、自宅でスムーズに受け取れることがメリットです。薬局に行く負担が一切なく、最短当日に薬が届くため、忙しくても無理なく治療を続けられます。

海外の研究では、オンライン診療の診断において、病院での診断とほぼ同じ結果が得られると報告されています。そのため、信頼して専門的な治療を受けられるでしょう。

復職サポートや症状悪化時の相談もオンラインで可能

エニキュアでは、仕事に復帰する準備や、復帰したあとのフォローアップもおこないます。「いつ頃職場に戻れそう？」「会社にはどんな配慮をお願いすればよい？」などの疑問を医師に相談できるため、自分のペースで復職を目指せることが魅力です。

エニキュアは、復職後も定期的な診察で患者さまの体調管理をおこない、症状が悪くなったときはすぐに対応します。24時間いつでも予約ができて、即日の受診も可能です。患者さまが安心して復職できるよう、長期的に支えます。

メンタル不調による休職に関するよくある質問

メンタルヘルスの不調による休職期間や手続きについて、よくある疑問にお答えします。適切な情報を知ると、安心して休職を検討できるでしょう。

メンタル不調で休職する場合、どのくらい休むべき？

メンタル不調での休職期間は、症状の重さや回復のペースによって、1人ひとり異なります。1〜2か月程度で回復するケースもあれば、6か月以上の休養が必要になる場合もあります。そのため、医師の診断と経過観察が重要です。

休養期間や復職は、症状が落ち着いているか・生活リズムが整っているか・仕事への意欲が戻ってきたかという点を総合的に判断して決めます。医師と相談しながら、無理のない範囲で検討しましょう。

メンタル不調で仕事を休みたいときはどうすればよい？

メンタルヘルスの不調で仕事を休みたいときは、まずは休養を取ることが大切です。体調が悪いと感じたら、早めに医師に相談してください。必要に応じて診断書の相談をし、休暇や休職を検討しましょう。

「周りに迷惑をかける……」と心配かもしれませんが、メンタルの健康はとても重要です。適切な休息をとると、長期的に見て、よいパフォーマンスと生活の質を保てますよ。

メンタル不調で休職する原因は？

メンタル不調により休職した経験がある会社員への調査によると、もっとも多い原因は人間関係の問題で、56.4％を占めています。次に多いのは、長時間労働で47.3％という結果でした。過度な残業や業務量の多さなど、現代の職場環境が抱える課題が浮き彫りになっています。

メンタル不調で休職を検討中なら、まずエニキュアに相談を

メンタルの不調による休職には、適切な手順と正しい知識が必要です。休職は病気から回復させるための正当な制度であり、「まだ軽いから」「迷惑をかけるから」と我慢する必要はありません。

以下の症状が見られた際は、早めに精神科・心療内科に相談しましょう。


・自分が休みたいと思う

・周りに心配される

・動悸や涙などの症状がある

・残業時間が月80時間超えている


早めに医師に相談すると、症状が重くなる前に治療を開始できます。オンライン診療を活用すると無理なく通院ができて、復職後の再発の予防にもなりますよ。

エニキュアは、休職に必要な診断書の即日発行や、復職後のサポートにも対応しています。「仕事をつづけるのがきつい……」とお悩みの方は、ご相談ください。適切な休息と治療で、あなたらしく働ける未来が待っています。まずは小さな1歩から、一緒にはじめませんか？

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