オンライン診療で診断書はもらえる？診療予約から診断書発行までの流れについて解説

監修者紹介

別府拓紀

大学病院、精神科病院、専属産業医などを経て現在精神科病院で地域の精神科医療に従事

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別府拓紀

大学病院、精神科病院、専属産業医などを経て現在精神科病院で地域の精神科医療に従事

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診断書とは？
診断書の提出が必要なケース
オンライン診療における診断書発行の流れ
オンライン診療の診断書についてよくある質問
まとめ：オンライン診療でも診断書は発行できる

近年では、ビデオ通話を通じて医師の診察を受けられる「オンライン診療」が広まりつつあります。一方で、「オンライン診療でも診断書は書いてもらえるの？」と疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。

この記事では、以下の内容を解説します。
● 診断書とは
● 診断書が必要なケース
● オンライン診療における診断書発行の流れ
● よくある質問

ぜひ、最後まで目を通してみてください。

診断書とは？

診断書とは、医師が病気やケガを診察し、治療を行った結果が記載された書類のことです。患者さまを診察した医師にのみ作成が許されており、休職や社会保障制度の利用など、病状の説明が必要な際に用いられます。

診断書の内容

診断書には、以下の内容が記載されている場合が多いです。

● 患者情報（氏名・生年月日・年齢・住所など）
● 病名（診断名）
● 具体的な治療内容（治療期間、服薬名量など）
● 診断日
● 診断した医師が所属する医療機関

診断書の項目は、作成する医療機関によって異なります。本人の意向を反映し、診断書の使用目的に合わせて書く内容を追記する場合があります。たとえば、休職のために会社へ提出する場合、病状や就労の可否を書く場合などです。

オンライン診療でも診断書はもらえる？

オンライン診療においても、医師に依頼すれば診断書の作成依頼ができます。エニキュアでも診断書を発行しているため、必要な方は主治医にご相談ください。

エニキュア公式サイト

診断書の提出が必要なケース

診断書の提出が求められるケースは、以下の4つです。

● 休職するとき
● 社会保障制度福祉制度を利用するとき
● 病気や障がいで業務内容を調整するとき
● 医療保険の給付を受けるとき

詳しく見ていきましょう。

休職するとき

病気やケガ、障がいを理由に休職する場合は、診断書を勤務先に提出し、求職手続きをします。診断書の提出は労働基準法で定められていませんが、会社が休職する理由や従業員の状態を把握するため、提出を求めるケースが多いです。

とくに、うつ病や適応障害などの精神疾患の場合、診断書が本人の状態を把握する手がかりとなります。精神疾患は身体疾患のように症状を測る指標がなく、数か月以上かけて治療する場合が多いです。そのため、治療期間が記載された診断書を提出し、正当な事由による休暇だと証明する必要があるのです。

社会保障制度・福祉制度を利用するとき

社会保障制度や福祉制度を利用するときにも、診断書が必要な場合があります。利用時に診断書が必要な例は、以下のとおりです。

● 傷病手当金
● 療養費
● 自立支援医療（精神通院医療）
● 障害年金
● 障害者手帳

上記の制度を利用すると、通院にかかる医療費の負担を抑えられたり、さまざまな福祉サービスが受けられたりします。傷病手当金については、関連記事をご参照ください。
【関連記事】傷病手当金の条件とは？期間や金額、申請ステップや注意点をまとめて解説！

病気や障がいで業務内容を調整するとき

病気や障がいの影響によって今まで行っていた業務が難しくなり、業務調整を希望する場合も、診断書の提出を求められることがあります。業務内容の調整には、以下が含まれます。

● 勤務時間の短縮
● 業務量の減少
● 出退勤時間の調整
● 通院日を考慮したシフト調整

勤務先が従業員の病気や障がいの程度を知ることで、どの程度の調整をすべきかわかり精神的・身体的負担軽減につながるでしょう。

医療保険の給付を受けるとき

医療保険に加入しており、入院や手術にともなう給付をうける場合にも、診断書の提出が求められます。保険会社は、診断書に書かれた病名や治療内容を見て、給付の対象にあたるかどうかを判断するためです。

ただし、保険会社や加入している保険によっては、診断書がなくても領収書や退院証明書、診療明細などで代用できる場合もあります。詳しくは加入している保険の担当者や相談窓口に確認しましょう。

オンライン診療における診断書発行の流れ

診断書を発行する際の流れは以下の4ステップです。

1. 診療予約をする
2.ビデオ通話による診療を受ける
3. 料金を支払う
4. 診断書が発行される

順番に見ていきましょう。

診療予約をする

オンライン診療を受けるには、まず受診予約を行いましょう。オンライン診療は、予約当日〜3日以内には診療予約が取れる場合が多く、病気の早期発見・治療につながりやすいのがメリットです。

エニキュアでは、問診票にて診断書や各種書類の発行を希望するかどうかを聞かれます。診断書が必要な方は、発行を希望する旨をご記入ください。

ビデオ通話による診察を受ける

予約した日時になったら、zoomなどのビデオ通話アプリを開き、医師による診察を受けます。オンライン診療は自宅から診療を受けられるため、通院時間や待ち時間がありません。診断書の発行を希望する場合、診察時に医師に申し出ます。依頼する際には「仕事を休職する」「傷病手当金を申請する」など、診断書を使用する目的と提出先をお伝えください。

料金を支払う

診療が終わったら、料金を支払います。診断書の作成を依頼する場合、診察代に加えて診断書の作成費用がかかります。また、診断書にかかる費用は、医療保険や自立支援医療などの対象にならない点をご留意ください。診断書作成にかかる費用は医療機関によって異なります。エニキュアが発行する診断書は4,400円（税込）です。

診断書が発行される

支払いが完了したら、診断書が発行されます。オンライン診療の診断書は即日〜数日以内に自宅に届きます。医療機関によっては、診断書がPDF形式で届く場合もあるでしょう。エニキュアでは、料金の支払いが終わり次第、PDF形式で患者さまのLINEに届きます。

オンライン診療の診断書についてよくある質問

オンライン診療の診断書についてよくある質問をご紹介します。診断書に関する疑問がある方は、以下をご参照ください。

Q1.初診から診断書を発行できる？

A1.初診から診断書を発行できます。令和4年に「オンライン診療の適切な実施に関する指針」が改訂され、初診からオンライン診療が実施可能となったためです。

Q2.診断書が作成されないこともある？

A2.基本的に、医師は患者さまからの診断書作成の依頼を断れません。医師法において、医師は患者さまから診断書交付の請求があった場合、作成・発行するよう義務付けられているためです。

例外として、以下の場合は診断書が作成されないこともあります。
● 医学的に診断できない場合
● 初診で診断名が確定できない場合
● 家族や職場の上司などの第三者が作成を依頼した場合

患者さま本人が作成を依頼し、何らかの診断名が付く場合において、診断書が作成・発行されます。

Q3.診断書の発行にかかる時間は？費用はいくら？

A3.オンライン診療の場合、診断書を即日発行するクリニックもあれば、数日かかるところもあります。即日発行の場合はPDF形式、数日かかる場合はレターパックでお手元に届くケースが多いです。

診断書発行の費用は、3,500〜4,400円ほどです。上述したとおり、診断書発行は保険適用外のため、クリニックによって金額が異なります。詳しくは受診するクリニックの公式ホームページをチェックしましょう。

Q4.オンライン診療の診断書はプライバシー保護されている？

A4.診断書発行を含め、オンライン診療のプライバシー保護について、医師は次のような対策をすべきと定められています。

● 医師または患者さまのいる空間に第三者がいないか確認すること
● 医師から患者さまにつなげることを徹底すること
● 端末を立ち上げる際には、パスワード認証や生体認証を用いて操作者の認証を行うこと
● オンライン診療システムが端末内のほかのデータと連結しないように設定すること

上記の対策を医師がしっかりと実行し、患者さま自身もセキュリティに気を付けていれば、個人情報が外部に漏れる可能性は低いでしょう。