適応障害のオンライン診療

一概に軽いとはいえません。適応障害は、うつ病など、ほかの精神疾患の診断がつくには至っていない状態とされていますが、つらさや生活への支障の大きさは人によって異なります。気分の落ち込みが続く場合は、うつ病などにあたらないかを診察で確認しながら治療を進めます。

原因のストレスを軽くすることは回復のために大切ですが、離れれば必ず、すぐに治るとは限りません。回復には、環境の調整に加えて、環境に慣れることや、ストレスに対応する力が増えることも重要とされています。仕事や家庭の事情で原因から離れられないことも多いため、負担を減らせるところと、対処のしかたを医師と一緒に考えます。

まずは療養に専念し、通院を続けます。体調が戻ってきたら、毎日決まった時間に起きて夜に眠る生活リズムを整え、昼間に眠気が出ないか、疲れが翌日に残らないかを確かめていきます。これらは復職を判断するときの目安の例として、国の手引きにも挙げられています。勤務先に通勤の練習などの制度がある場合は、主治医と相談して使います。

オンライン診療でも、医師が必要と判断した場合は診断書を発行します。ただし、休職が認められるかは勤務先の規定や判断で決まり、診断書があれば休職できると決まっているわけではありません。勤務先によっては原本の提出や決まった書式が必要なことがあるため、提出先に先にご確認ください。

すぐに戻れるとは限りません。主治医の判断は日常生活での回復の程度にもとづくことが多く、職場で求められる仕事ができるかまでは判断していないことがあります。国の手引きでは、産業医などが仕事の内容と照らし合わせて意見を述べ、勤務先が復職を決める流れが示されています。復職の時期は、主治医と勤務先の双方と相談して決めます。

申請書に医師が記入する欄がある場合は、診察時にご相談ください。記入できるかと内容は、診察で確認できた内容に基づいて医師が判断します。医師が記入したことで支給が決まるわけではありません。たとえば全国健康保険協会では、仕事に就けない状態かどうかを、医師の意見などをもとに仕事の内容も考えて判断するとしています。支給の条件や手続きは、加入している健康保険にご確認ください。書類の料金は事前にご確認ください。

エニキュアのプライバシーポリシーでは、法令に基づく場合などを除き、ご本人の同意なく個人情報を第三者に提供しないとしています。勤務先に診断書を提出すれば、記載された病名などは勤務先に伝わります。健康保険を使うと、受診した医療機関や医療費は加入している健康保険の記録に残り、エニキュアのトップページでは、健康保険組合のしくみにより受診歴が確認できるケースがまれにあると案内しています。気になる場合は予約前にご相談ください。

必ずしも必要ではありません。治療の中心は原因のストレスを軽くし、心理的に回復することで、お薬は眠れない・不安が強いなどの症状に応じて、必要な場合に検討します。お薬を使うかどうかは、症状とご本人の希望を踏まえて医師と相談します。